コンサルとして独立するか迷ったら、収入や自由度だけでなく、案件獲得や働き方、独立後のリスクまで具体的に確認することが重要です。本記事では、実際にフリーランスのコンサルタントとして活動している方に、独立までの経緯や独立後の働き方を伺います。今回お話を伺った山内さん（仮）は、国内の大手コンサルティングファーム出身の30代男性です。会社員時代の働き方に疑問を持ち、転職も検討したうえでフリーコンサルとして独立しました。まずは山内さんの実体験から、コンサルが独立を考えるきっかけ、独立前の不安、独立後に感じたメリット・デメリットを紹介します。その後、山内さんの経験を踏まえながら、独立前に確認したいスキル・案件・資金などを整理します。コンサルが独立を考えたきっかけ激務や長時間労働による負担― 独立を意識したきっかけは何でしたか？「残業を抑えながら、もう少し収入を増やせる方法はないかな。今の仕事はもうきついな」と考え始めたことがきっかけですね。給与そのものが低かったわけではありません。ただ、身体的・精神的な負担が大きく、長時間拘束されることで自分の時間をなかなか確保できない状態でした。特に負担だったのは、クライアントワークだけでなく、社内活動としてメンバーの育成や評価などにも対応する必要があったことです。通常のプロジェクト業務を進めながら社内業務にも時間を使うため、平日だけでは仕事が終わらず、土日にパソコンを開くこともありました。人員の関係もあって簡単にタスクを減らせる状況ではなく、「この働き方から抜け出したい」という気持ちが次第に強くなっていきました。給与と仕事量のバランスへの違和感― 給与や待遇についても不満があったのでしょうか？給与の絶対額が低かったわけではなく、それなりにはもらっていました。ただ、コンサルタントとして働いていると、自分がクライアントにどの程度の金額で提供されているのかを把握できることがあります。その金額と、自分が受け取る給与、実際に使っている時間や負荷を比べたときに、「これだけ働いているのに」という違和感はありました。もちろん、クライアントへの請求額には会社側のさまざまなコストも含まれるため、給与と単純に比較することはできません。それでも山内さんにとって、仕事量や拘束時間に対して納得できる働き方をしたいという思いは、独立を考える大きな要因の一つになったそうです。転職ではなく独立を選んだ理由― 独立以外の選択肢も検討しましたか？外資系を含む別のコンサルティングファームや、事業会社への転職も考えました。ただ、大きな組織に所属する限り、少なからず前職と似た状況になるのではないか、自分自身がそうした組織での働き方に向いていないのではないかという思いがありました。一方で、独立すれば時間を比較的自由に使えたり、仕事の進め方についても自分の責任で判断できたりするのではないかという期待がありました。そうした働き方に魅力を感じ、「できるのであれば独立してみたい」と考えるようになりました。転職と独立のどちらを選ぶべきか迷っている方は、それぞれのメリット・デメリットや判断軸を整理したこちらの記事も参考にしてください！👉コンサルタントの転職vs独立！次のキャリアで後悔したくない人へコンサルとして独立する前に感じた不安案件を継続して獲得できるのか― 独立を具体的に考え始めたとき、不安はありましたか？会社員から個人事業主になるのは初めてでしたし、それまでの人生で考えたこともありませんでした。何が待っているのか、何を考える必要があるのかも分からない状態です。特に、「本当に生活していけるのか」「仕事を途切れずに受け続けられるのか」という不安は大きかったですね。会社員であれば、自分自身が営業活動をしなくてもプロジェクトへアサインされることがあります。一方、独立後は案件が終了した後の仕事も自分で確保する必要があります。コンサルとしての実務経験があっても、個人として継続的に案件を獲得できるかは別の問題だと感じていました。不安があっても独立を決断できた理由― それでも独立を決断できたのはなぜでしょうか？不安が完全になくなったわけではありませんでした。ただ、知人のつながりから最初の案件に参画できる見込みがあったので、「とりあえずやってみるしかない」「やってみたいのだからやればいい」と思えたのが大きかったですね。やってみたいことがあり、始められる環境もある。それなら細かいことは実際にやってから考えればよいのではないか、と。また、前職には出身者が集まるアルムナイコミュニティがあり、比較的出戻りもしやすい環境でした。「もしうまくいかなければ戻ることもできる」と思えたのは安心材料になりました。さらに、前職で実際にフリーコンサルと一緒に働いた経験もありました。独立後の仕事内容や働き方をある程度イメージできていたことも、決断を後押ししたと思います。コンサルとして独立して感じたメリット社内業務が減りクライアントへの価値提供に集中できる― 実際にフリーコンサルとして独立して、働き方は変わりましたか？大きかったのは、メンバーの育成や評価といった社内業務がなくなり、クライアントへの価値提供に集中できるようになったことですね。会社員時代はクライアントワークに加えて社内活動にも対応する必要がありましたが、独立後は契約した業務に集中しやすくなりました。コンサルティングそのものが嫌だったわけではありません。むしろ、クライアントの課題解決に集中できるようになったことで、仕事に前向きに取り組みやすくなりました。働き方を調整しやすくなり負担が軽くなった何より、会社員時代に感じていた精神的・身体的な負担はかなり軽くなりました。もちろん、案件のフェーズによっては会社員時代と変わらないほど稼働時間が長くなることもあります。それでも、契約の範囲内で稼働時間などを調整しやすくなったことや、自分自身で働き方を判断できることは大きな変化でした。独立すれば必ず仕事量が減るわけではありません。山内さんの場合は、仕事そのものの忙しさ以上に、「どの仕事に時間を使うのか」「どのように働くのか」を自分で判断しやすくなったことが、独立のメリットになっています。山内さんが独立後に感じたワークライフバランスの変化や、独立して得られたものをさらに詳しく知りたい方はこちらのインタビューも参考にしてください！👉ORではなくANDで考えられる人生コンサルとして独立して感じたデメリット税金・会計・保険などを自分で管理する必要がある― 独立して特に苦労したことはありますか？会計や細かい事務処理を自分で行うのは、やはり面倒ですね。分からないことは調べながらなんとか対応し、事務手続きについてはエージェントからサポートを受ける形で進めました。税金に関する処理をしたり、保険を切り替えたりと、会社員時代には自分で対応していなかったことまで行う必要があります。福利厚生もなくなるので、「会社に守られていた部分も大きかったんだな」と独立してから感じました。会社を退職してしばらく別の会社に就職しない場合や、自営業者になる場合には、状況に応じて国民年金への切り替え手続きが必要です。また、個人事業を始める場合には、開業に伴う税務手続きも確認しておきましょう。国税庁では、個人事業の開業・廃業等届出書や青色申告承認申請書などの手続きを案内しています。（※詳細は日本年金機構「会社を退職したときの国民年金の手続き」、国税庁「個人事業の開業届出・廃業届出等手続」を確認してください。）案件の空白期間は収入が発生しないもう一つ、山内さんが負担を感じたのが独立直後の収入です。― 収入面で不安を感じることはありましたか？独立直後に収入のない期間ができたことは、気持ち的にしんどかったですね。会社員時代には当然毎月給与が支払われていましたが、フリーコンサルは案件が終了して次の案件が始まるまで期間が空けば、その間の案件報酬はありません。貯金を切り崩せば生活できる状態ではありましたが、それでも収入が入ってこない期間があると不安になりました。高い月額報酬を得られる可能性がある一方で、案件が途切れるリスクも自分で負うことになる点は、独立前に理解しておく必要があります。また、案件に参画していても、報酬が実際に振り込まれるまで一定の期間が空けば、独立直後はキャッシュフローに不安を感じることがあります。quickflowでは、こうしたフリーランスの資金繰りへの不安を軽減するため、稼働の締め日から最短1日で報酬を受け取れる即払いサービスを提供しています。クライアントからquickflowへの入金を待たずに報酬が支払われるため、通常の支払いサイトと比べて早く報酬を受け取ることが可能です。即払いによる追加手数料もありません。案件参画中の報酬を早く受け取れることで、手元資金を確保しやすくなり、独立後のキャッシュフローを安定させやすいことが大きなメリットです。👉quickflowについてさらに知りたい方は、下記のボタンをクリック― quickflowが役立った場面はありましたか？即払いになったのはうれしかったですし、安心感がありますね。クライアントとの細かい条件調整をしてもらえたことも助かりました。体調を崩して稼働できなくなったときにも間に入ってもらえたので、そうしたサポートはありがたかったです。ここまでが山内さんの実体験です。山内さんの場合、「最初の案件が見えていた」「案件がなければ収入が途切れる」「自分の実績で仕事を取る必要がある」といった点が、独立を考えるうえで重要でした。ここからは、その経験を一般化しながら、コンサルとして独立する前に確認しておきたいポイントを整理します。独立したコンサルの単価・収入はどう考える？コンサルが独立を検討する際、月額単価は重要な判断材料の一つです。ただし、案件の月額報酬をそのまま会社員の月給と比較するのは適切ではありません。フリーランスでは案件の空白期間があるほか、税金や社会保険料、必要経費なども考慮する必要があります。※著者独自作成例えば月150万円の案件に参画できたとしても、年間を通じて12か月稼働できるとは限りません。独立前には、「自分はいくらの案件に入れそうか」だけでなく、「年間で何か月程度稼働できそうか」まで含めて収入を試算することが重要です。今の経験で狙える案件を先に確認しておく独立後の単価を考えるうえでは、一般的な相場だけでなく、自分自身の経歴で実際にどのような案件に参画できるかを確認しましょう。独立を決めてから案件を探すのではなく、会社員のうちに案件情報を確認しておけば、独立後の単価や求められる経験を把握したうえで判断できます。「今の経験で独立できるのか知りたい」「どのような案件・単価を狙えるのか確認したい」このような方は、まずはquickflowの案件一覧から自分の市場価値を確認してみましょう。👇下記の案件一覧画像をクリックコンサルが独立前に確認したい3つのこと山内さんの経験からも分かるように、独立前に確認しておきたいのは、主にスキル・案件獲得ルート・資金です。※著者独自作成経験・スキルについては、「コンサル経験○年」といった年数だけでなく、クライアントから仕事を任された際に、何をどこまで自分で進められるのかを説明できる状態にしておきましょう。また、案件獲得ルートの確保も重要です。実際、山内さんが独立を決断できた大きな理由の一つは、知人経由で最初の案件に参画できる見込みがあったことです。ただし、独立後も働き続けるためには1件目だけでなく、2件目以降をどう獲得するかまで考えておきましょう。資金面では、案件の開始が1〜2か月遅れたケースなども想定し、自分の固定費から必要な金額を逆算しておくべきです。独立前に準備しておきたいキャリア・資金・生活面の項目をさらに詳しく知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください！👉フリーランスになる前にやることは？会社員のうちに済ませたい準備独立後のコンサルが案件を獲得する方法独立後の案件獲得方法は一つではありません。山内さんのように知人から紹介を受ける方法もあれば、過去の人脈、自分での営業、フリーコンサル向けエージェントなどを利用する方法があります。※著者独自作成案件を継続的に獲得するには、「紹介だけ」「エージェントだけ」のように一つのルートだけに依存しないことが重要です。エージェントでは条件交渉や参画後の支援を受けられる場合もあるフリーコンサル向けエージェントでは、案件紹介だけでなく、条件調整や契約、参画後のフォローなどを受けられる場合があります。実際、山内さんもquickflowを利用するなかで、案件紹介だけでなく、事務手続きやクライアントとの条件調整などのサポートを受けていました。2024年11月1日に施行されたフリーランス法では、対象となる業務委託について、発注事業者に取引条件の明示などの義務が設けられています。独立後は自分自身でも報酬額や支払期日、業務内容などの契約条件を確認することが重要です。（※詳細は公正取引委員会「フリーランス法特設サイト」を確認してください。）最後にコンサルとして独立すれば、会社員時代より働き方を調整しやすくなったり、クライアントへの価値提供に集中しやすくなったりする可能性があります。一方で、案件を自分で確保する必要があり、案件が途切れれば収入も途切れます。税金・会計など、会社員時代には会社が対応していたことも自分で管理しなければなりません。「独立したい」という気持ちだけで判断するのではなく、自分が参画できる案件まで具体的に確認したうえで、独立後の働き方や収入を現実的に判断しましょう。quickflowでは、フリーランスコンサルタント・IT人材向けに案件紹介や独立後のキャリア相談を行っています。「今の経験で独立できるか確認したい」「独立した場合に狙える案件や単価を知りたい」「案件を確保してから独立するか判断したい」このような方は、まずは下のボタンから、無料相談にお申し込みください。👇下記の無料相談ボタンをクリック！